簿記3級 ・ 精算表・決算

簿記3級の精算表を、決算整理の型ごとに 3 段で仕上げる

第 3 問は、決算整理事項が 6〜9 本並ぶ資料を見て「どこから手を付けるか」で止まりやすい大問です。examplat では、1 つの資料（40 セット）を「① 決算整理仕訳 → ② 精算表の行 → ③ 精算表の全体」の 3 段で解きます。

無料で試す（使い方とお試し 3 問）

決算整理の型

  • 売上原価（仕入の行で計算する・売上原価の勘定で計算する）
  • 減価償却（定額法・期中取得の月割・間接法）
  • 貸倒引当金（差額補充法の繰入と戻入）
  • 経過勘定（前払・前受・未払・未収）
  • 貯蔵品（郵便切手・収入印紙）
  • 現金過不足・当座借越・仮払金・仮受金の整理
  • 消費税（税抜方式）と法人税等

精算表の 1 行の考え方

精算表の 1 行は「残高試算表 ± 修正記入 ＝ 損益計算書か貸借対照表」です。費用・収益は損益計算書、資産・負債・純資産は貸借対照表に移し、最後に当期純利益で貸借を合わせます。examplat の精算表の問題は、空欄ごとに理由が付き、どの決算整理で間違えたかを記録します。

無料の見本

解説つきの見本 3 問

見本は 4 つの選択肢から選ぶ形です。アプリでは仕訳を科目の選択と金額の入力で答えられます。

Q1 試算表の作成（合計・残高・合計残高・決算整理後残高試算表）

合計残高試算表の一部は次のとおりである。（ア）に入る金額はどれか。 借方残高 340,000｜借方合計 （ア）｜売掛金｜貸方合計 560,000｜貸方残高 ―

  1. 900,000円
  2. 220,000円
  3. 560,000円
  4. 340,000円
答えと解説を見る

正解は 1 900,000円です。借方残高＝借方合計−貸方合計なので、借方合計＝340,000＋560,000で求めます。

  1. 残高と貸方合計を足して借方合計を逆算しています。900,000−560,000＝340,000円で表とも合います。
  2. 220,000円は560,000−340,000で、引き算の向きが逆です。借方合計は残高より小さくなりません。
  3. 貸方合計の金額をそのまま入れています。借方合計と貸方合計が同じなら残高はゼロになり、表と矛盾します。
  4. 残高の金額をそのまま入れています。残高が340,000円なら、借方合計はそれに貸方合計を足した額です。

出典: 日本商工会議所 出題区分表（2027年度版・2022年度版からの変更箇所を記載） · e-Gov 法令検索「法人税法施行規則」55条

Q2 売上原価の算定（仕入勘定・売上原価勘定）

当期の仕入勘定の借方に記入された仕入の合計（総仕入高）は1,600,000円、仕入戻し（返品）は40,000円である。期首商品棚卸高90,000円、期末商品棚卸高110,000円のとき、売上原価はいくらか。

  1. 1,580,000円
  2. 1,540,000円
  3. 1,620,000円
  4. 1,450,000円
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正解は 2 1,540,000円です。純仕入高は1,600,000−40,000＝1,560,000円で、売上原価は90,000＋1,560,000−110,000です。

  1. 返品40,000円を差し引いていません。返品した商品は手元に無いので、仕入から除きます。
  2. 返品を差し引いた純仕入高で売上原価を計算しています。
  3. 返品を足してしまっています。返品は仕入勘定の貸方に記入されるので、仕入を減らします。
  4. 期首商品90,000円を足していません。期首の在庫も当期に売れた分として売上原価に入ります。

出典: e-Gov 法令検索「法人税法」29条1項 · e-Gov 法令検索「法人税法施行規則」56条

Q3 減価償却（定額法・月割・間接法）

当期の7月1日に備品（取得原価480,000円）を取得し、ただちに使い始めた。定額法（残存価額は取得原価の10%、耐用年数8年）、月割計算で減価償却を行う。会計期間は4月1日から翌年3月31日までの1年。当期の減価償却費はいくらか。

  1. 45,000円
  2. 13,500円
  3. 40,500円
  4. 54,000円
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正解は 3 40,500円です。年額は480,000×0.9÷8＝54,000円で、7月から3月までの9か月分なので54,000×9/12です。

  1. 残存価額を差し引かずに年額60,000円として月割りしています。
  2. 3か月分で計算しています。使っていない4月〜6月の月数と取り違えています。
  3. 残存価額と月割の両方を反映しています。
  4. 1年分の金額です。7月取得なので9か月分にします。

出典: e-Gov 法令検索「法人税法施行令」48条の2第1項 · e-Gov 法令検索「法人税法施行令」（昭和40年政令第97号）59条1項・2項

無料で解けるのはここまでです。続きの問題は有料プランで解けます。

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よくあるご質問

精算表と財務諸表のどちらが出ても対応できますか。

どちらも、決算整理仕訳を 1 本ずつ切って集計する手順は同じです。examplat では精算表の形で段階を踏んで練習し、財務諸表の表示の問題も別に収録しています。

精算表の入力はスマートフォンでもできますか。

できます。表は勘定科目の列を固定したまま横に動かせ、Enter で次の空欄へ進みます。

日本商工会議所の問題ですか。

いいえ。examplat は非公式の問題集で、資料の数値も株式会社榊花園が独自に作成したものです。

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